E-Learningはシステムだけでは作れない

当社のe-learning system構築は企業の人材育成にフォーカスしている。
教育理念の根本とは、受講生(受講生)に、積極的な学習習慣を身につけさせることにある。

毎日本を読む、演習ドリルを行うなど、学習を習慣化させることは、教育の基本であり、学生時代は、学習を習慣化させるために、試験で数値化し、進級、進学の指針にすることで学習モチベーションを維持させてきた。

企業における人材教育も、初期段階では同じ手法を用いることが、学生時代を通して最も慣れ親しんだ効率的な方法でもある。

しかし、企業人材育成は、その知識を自分の創意工夫ある活動に反映させ、仕事のパーフォーマンスを向上、会社に利益還元できる人材へと育成する必要があり、そのためには、受講者が「自ら学ぶ」ことを手助けし、学習する文化を組織に広げることが、人材育成の教育システムの重要や役割である。

それには、研修の現状(入口)と目標(出口)を明確化、改善点を自覚させながら学びを習慣化させ、目的づけるというシステム的アプローチが、企業教育デザインで最も重要な視点である。

当社の強みは、e-learningシステムの導入と共に、企業の目的とする教育デザインの構築にある。

コロナ禍により、新入社員の採用や研修の大部分がリモートで行われるようになった。
企業はレジリエンス(再起力)や適応力、デジタル、デザイン、対人スキルなど、さまざまな能力を求めるようになり、リモートで雇用した人材をリモートで教育し、評価し、育成する時代の到来である。
それには、スキルだけを学ばせればよいのではく、企業理念の達成を起点とし成長させる必要がある。

企業の概念、目標の達成(受講者一人ひとりが何を出来るようになるのか)と、その確認(達成度を評価すること)を重視、それにおいて必要なコンテンツを個々に提供することこそが大切であり、それが実現できるのもe-learning systemの特徴でもある。

動画数のボリュームを看板にしているサイトは多くあるが、教育デザインを明確に示唆できない限り、情報過多により受講生を追い詰め、成果のない教育で終わってしまう。
教育設計こそシステムの要である。
現場業務に忙しい受講生が、必要とし、学習を習慣化させ、それが個々の成長に繋がる教育コンテンツの仕組みには、デジタル教育における教育設計こそ必要であり、オンライン教育先進国の米国では、Instructual Designという、研修ニーズの分析とシステマティックな授業の設計を行う概念として、その理論が第二次世界大戦時に築かれたとされている。

当社のE-Learning 作成業務は、その理論を用いて、受講生が実務に役立て、組織に貢献するために不可欠な視点を持つことに焦点としたシステム構築を提供する。

 

 

東洋哲理のヒューマンエデュケーション

我が国の教育体系は「修身」や「儒教教育」という道徳教育が教育の根幹であり、その上で「読み書き算盤」を始めとするスキルの習得が構築されてきた。

しかし戦後、思想教育が取り去られ、知識や技術のみを伝えるスキル教育制度に移行されてきた。

一方世界は、資本主義の転換期を迎えており、SDGs理念に象徴されるようなステークホルダー重視の経営戦略に舵を切っている。

「何のための、誰のためのビジネスか」、企業理念を重視することが、イノベーションの原動力となり、スタートアップ企業の重要な力になっている。

この流れが明確に現われたのは、2020年の世界経済フォーラム(ダボス会議)である。
この会議において、世界の指導者たちは、資本主義の再構築をテーマとし、「ステークホルダーへの対応と企業理念の実践は、企業が社会における自身の役割を理解する手段として、より一層重要になっていまる」と宣言された。

実はこのステークホルダーを重視した考えは、我が国では昔から用いられている概念である。
江戸期に石門心学にて、「三方よし経営」という考え方が提唱され、これが日本商業(日本的ビジネス経営)の根幹にもなっている。

最近は中国でも、経営者には松下幸之助氏や稲森和夫氏の著作が人気を博しているという。
渋澤栄一の「論語と算盤」ではないが、日本で培わえた道徳経済の理念こそ、実はリモートで人を繋げるコンテンツの要として大切なものだと当社は捉えており、東洋思想ヒューマン理念を教育理念に反映させていくことにより、次世代のイノベーションを起こす人材育成に活用することを提案する。

特に、少子高齢化の日本において、従来の経済指標に基づく人材教育だけでは目標を見いだせずモチベーションが低下、日々目まぐるしく発信される情報の中から何を選択するのか悩み、方向性が見いだせない人が増加しているという実情に対し、我々は東洋哲理の知識をベースとした人材プロファイリング(暦学技法)をマネイジメントに活用し、相互理解を深める人材把握ツールとしての活用を目指している。

 

4段階評価モデル(カークパトリック作成の指標を参照)

レベル 評価項目 データツール
1.反応(Reaction) 参加者は教育システムに対してどのような反応を示しているのか。 受講者アンケート
2.学習(Learning) どのような知識とスキルを求めているのか。 テキスト・ビデオ・ドリル
3.確認(Check) どのような知識とスキルが身についたか。 テスト
4.行動(Behavior) 参加者はどのように知識とスキルを業務に生かしているのか。 フォローアップ調査
アンケート
5.結果(Result) 組織の目標にどのような効果をもたらしたのか。 効果測定チェックリスト
ROI指標

 

受講生(社員)側のメリット

  • スマホで学習できる。
  • 自宅や通勤時間など、好きな時間に自分のペースで学習できる。
  • テキストがあるため、安心感がある。
  • ドリルを行うことで、ゲーム感覚で学習できる。
  • テスト結果などのフィードバックが即座に確認できる。
  • 動画や音声など、何度も閲覧できるため頭に入る
  • 結果をもとに最適な学習方法が提案される。
  • 点数など数字で進捗具合が分るため、モチベーションがアップする。

企業(人事管理者)側のメリット

  • 進捗管理が自動的に処理されるので、チェックや集計が迅速に行える。
  • 教材やプログラムはサーバーに保存されているので、どこからでも管理できる。
  • 最新の情報を全学習者に一括提供できる。

 

導入事例